ナガセケンコー株式会社は
軟式野球ボール、ソフトテニスボール、ソフトボールなどを
製造販売するリーディングカンパニーです。
COMPANY PROFILE
会社概要
COMPANY PROFILE
会社概要
| 社名 | ナガセケンコー株式会社 |
| 本社所在地 | 東京都墨田区墨田1-6-7 |
| 創業 | 昭和9年10月(西暦1934年) |
| 役員 |
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| 取引銀行 |
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| 決算期 | 年1回、9月 |
| 事業内容 | 軟式野球ボール、ソフトテニスボール、ソフトボール、各種球技ボール、体育館スポーツフロアマット類の製造販売 |
| 事業所 |
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| 所属団体 |
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GROUP COMPANIES
グループ会社
| 房総産業 株式会社 | 事業内容：ゴム製運動ボールの生産 房総産業の会社概要はこちら |
| 有限会社 石井産業 | 事業内容：主にケンコーソフトテニスボールの製造 石井産業の会社概要はこちら |
PRODUCTS
主な製品
| ケンコーボール(軟式野球ボール) | (公財)全日本軟式野球連盟公認球 |
| ケンコーソフトテニスボール (ソフトテニスボール) |
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| ケンコーソフトボール (ソフトボール) |
(公財)日本ソフトボール協会検定球 |
| ケンコーティーボール |
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| レクリエーション用品 | (公財)日本レクリエーション協会推薦 |
| スポーツフロアマット (インドア専用) |
世界卓球連盟公認 |
| テニスコートマット | 東京体育館、横浜国際プール他 使用実績多数 |
| バドミントンコートマット |
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| 卓球用マット | 国際卓球連盟公認 |
| ケンコーワールドボール | (一財)世界少年野球推進財団(WCBF)/ 世界少年野球大会使用球 |
| ボッチャ |
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HISTORY
沿革
| 1934 | 東京都墨田区に長瀬護謨(ゴム)製作所を設立。軟式野球ボール、軟式テニスボール等の製造販売を始める。 |
| 1938 | 第一次企業整備法により、同業ボールメーカーが合流して、日本軟式野球製造(株)を設立。 |
| 1943 | 第二次企業整備法により、日本軟式野球製造(株)は解散、工場を閉鎖される。 |
| 1945 | 終戦 |
| 1946 | 厚生省のボール製造指定工場となり、ボールの生産が始まる。長瀬護謨(ゴム)工業株式会社を設立。 |
| 1948 | 第一回長瀬杯争奪関東軟式庭球大会を創設。(現 関東オープンソフトテニス大会) 大阪出張所を開設する。 |
| 1950 | 連盟が旧型軟式野球ボールを廃止して、新意匠を制定する。 弊社のディンプル型健康ボール(軟式野球ボール)が連盟の公認球に指定される。 |
| 1951 | 業務拡充に伴い代理店制度を確立。有力問屋と特約契約を結び、全国的な販売体制が整う。 ソフトボール(協会検定球)の製造販売に着手する。 |
| 1953 | 軟式庭球ボール(連盟公認球の新ブランド)を募集し、エヌワンテニスボールが誕生。 |
| 1956 | 第一回全日本女子招待軟式庭球大会を創立。(現 全日本女子選抜ソフトテニス大会) 第一回全日本インドア軟式庭球大会を創立。(現 全日本インドアソフトテニス大会) |
| 1965 | 大阪出張所を大阪営業所に改称する。 |
| 1980 | バドミントンコート(協会公認)の製造販売に着手する。 |
| 1981 | 軟式野球資料室を開設する。 |
| 1982 | 軟式野球、ソフトテニスの海外普及に着手する。 |
| 1984 | インドア専用テニスコート・新体操用フロアマットの製造販売に着手する。 |
| 1985 | 福岡営業所を開設する(現 九州営業所)。社名変更、ナガセケンコー株式会社に改称する。 |
| 1988 | ケンコーナックステニスボール(協会公認球)の販売とプロモーションにむけ、ステファン・エドバーグと契約する。 |
| 1991 | 卓球用フロアマットの製造販売に着手する。 |
| 1998 | 世界野球連盟から野球普及発展への貢献が評価され功労賞を受賞。 |
| 2000 | 軟式野球の国際化を目指し、ケンコーワールドを発売する。ソフトテニスボールをエヌワンからケンコーに改称する。 |
| 2002 | ケンコーカップ第1回全国ジュニアソフトテニス大会を創設する。 |
| 2005 | 名古屋営業所を開設する。 |
| 2010 | 第1回ナガセ・スペシャル・ソフトテニス・キャンプを開催する。 |
| 2013 | 代表取締役会長に長瀬二郎、代表取締役社長に長瀬泰彦が就任する。 |
| 2015 | 代表取締役専務に柳田昌作が就任する。 |
| 2016 | 代表取締役社長に柳田昌作、取締役名誉会長に長瀬二郎が就任する。 |
| 2021 | 代表取締役社長に星久美、取締役会長に長瀬泰彦が就任する。 |
